出生前診断に関する誤解！どんな障がいも診断できる訳ではない

「新型出生前診断」が2013年に日本でも導入されてから、今年(2018年)で5年経ちます。 「新型出生前診断」は、正式には無侵襲的出生前遺伝学的検査（non-invasive prenatal genetic testing:NIPT）と呼ばれます。 「新型出生前診断」の革新的なところは、20ccの血液で99.1%の精度で検査が行えることです。 この容易に検査が行えることが、「出生前診断」の拡大につながるのではないかと社会的な問題となりました。 そのため、今までは臨床研究に限定された病院でしか「新型出生前診断」を受けることが出来ませんでした。 しかし、日本産科婦人科学会は、2018年3月3日、臨床研究に限定してきた「新型出生前診断」を一般診療で受けられるよう決定されました。 関連記事　新型出生前診断、臨床研究から一般診療へ拡大（アンケート実施） さて、この「新型出生前診断」ですが、全ての障がいを診断できる訳ではありません。 13トリソミー、18トリソミー、21トリソミー（ダウン症候群）など染色体に限定して診断するものです。 実際に「新型出生前診断」を受けて陰性と診断された妊婦が出産してみたら、障がい児が生まれたというケースもあるようです。 数ある障がいの４分の１しか診断できないそうです。 「新型出生前診断」は、２０万円程、かかりますが、それでも受ける価値があるかどうかは、個人の考え方によるものなので否定はしません。 私たちの場合、おそらく「新型出生前診断」は受けないだろうと思います。