新型出生前診断拡大へ！産婦人科医が研修受ければ可能！

新型出生前診断とは、胎児のうちに次の先天性疾患がないかどうか診断するもので採血のみで行えるものです。

• 13トリソミー
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• 21トリソミー（ダウン症候群）

以前もこのブログでお伝えしましたが、今までは臨床研究だったため、検査できる医療機関は限定されていました。 関連記事　新型出生前診断（ＮＩＰＴ）、指針見直しで拡大へ しかし、日本産科婦人科学会（日産婦）は、方針を変え、実施できる医療機関を増やすことを公表していました。 方針の変更は、民間クリニックで新型出生前診断を行う人が増えていることが挙げられます。 新型出生前診断の結果、陽性だった場合、人口中絶する人が多く、命の選別につながるという意見もあります。 学会が指定する研修を産婦人科医が受講すれば、新型出生前診断を行えるようになるそうです。 早ければ、2019年の春から実施できる医療機関が増えそうです。 次のアンケート調査結果でも述べましたが、賛否両論があり難しい問題です。 関連記事　新型出生前診断の是非！アンケートデータ分析結果